またまた少し古いところから引用します(*｀･ω･)ゞ
つくづくマスコミが愚かだなと思うのは、彼らの報道が自らにダメージを与えていることに気がついていない点だ。
マスコミがこれまで、財務省や日本銀行、経済産業省などの省庁からいわれるままに報道してきた各種の政策は、すべてデフレ深刻化を招くものだ。
構造改革、規制緩和、消費税増税、TPP参加、プライマリーバランス黒字化論、復興増税、公共事業削減、「外需を目指せ」、グローバリズム、道州制。
これらの政策は、すべてが物価を下げる方向に作用するインフレ対策である。
デフレが深刻化して傷を負うのは、もちろん日本国民だが、マスコミにしても打撃を受ける。広告費が減り、購買者が減り、人件費が削られていく。
テレビはスポンサーを集められなくなり、番組制作費を捻出できなくなっている。
仕方なく、各テレビ局はお笑い芸人たちを安く集めて「ひな壇番組」ばかりを作る。
いまや、どの局も同じような番組ばかりである。結果的に、視聴者が離れ、視聴率が落ち込み、ますますスポンサーの集まりが悪くなるという、じり貧状態に陥っている。
新聞も悲惨だ。
何しろ経営悪化が進み、もはや取材費すら出ない有様なのである。ある記者に筆者が冗談半分で「じゃあ、安倍首相と会食したとしても、経費で落とせないの？」と聞いたどころで「無理」というわけだから、驚いてしまった。もちろん、気骨ある記者は自腹を切ってでも取材を続けるのだろうが、自分の給料にしても削られる傾向にある。最終的には、ない袖は振れないという話になるだろう。
50代、60代の古株の記者たちは、過去に取材費を使いまくり、給料もよかった時代を知ってるが、その下の世代が完全に割りを食った格好だ。そのため、社内の雰囲気もギスギスし始めているらしい。 「お前、ちゃんと記事をとってこいよ」「取材費も使わせてもらえないのに、どうやって取材するんだ」と不毛な水掛け論が繰り返されている。そうこうしているうちに、記事の質は下がっていき、ますます新聞が売れなくなっていくことだろう。
いわゆる戦後レジームとは、インフレ経済のもとでなければ成立しないように思える。国民みんなの所得のパイが増えている環境であれば、戦後レジーム的に染まったマスコミも生き残る道を見つけられた。
しかし、デフレとなれば、限られたパイの奪い合いになり、勝者は誰もいない。
マスコミの衰退は、自業自得と言われても仕方ないわけだが、彼らもまた、デフレの犠牲者であることには変わりがないのである。
正直、既存メディアが儲からなくなってもどうという事はないけど、質が下がるのはいかんよな。とは云え、意識が変わる事を期待するだけ無駄な存在。それが既存メディアだ。
不思議なのは、右の産経新聞から左の朝日新聞まで、所謂ネオリベチックなものには一切反対しないんだよ。だから安倍政権を批判する時も的外れ。もっと経済に関する失政を突っ込んでくれりゃ多少の価値があるのだが、恐らく何も理解してないか、わざとやってるかだろう。つまり、既存メディアの殆どがネオリベだと云っても過言ではない！
